Business Innovation Proposal By The Annual Report 2009
基本情報
科目名 有報活用によるイノベーション提案
担当教員 松田 修一
講義概要
到達目標：金融機関、商社、百貨店、スーパーマーケットと戦後の日本経済成長を支えてきた企業群が大統廃合の時代にはいっている。21世紀を支えると思われていた基幹産業の自動車業界と電気業界とが、グローバルイノベーションの中で、生き残りをかけた合従連衡が始まった。08年金融危機を乗り越えて2020年までに、日本の家電、総合電機、情報通信の3つのグループの中で、どこが世界に伍して勝ち残る企業となれるかを、有価証券報告書を中心とした外部情報から、政策提言をすることを目的とする。
テーマ：家電、総合電機、情報通信の「技術を活用した高収益モデルの構築」に関するイノベーション提案を検討する。
動態的経営分析（DMA）モデルで、経営の原因（知的資産、インタンジブル・アセット）と結果（財務資産、タンジブル・アセット）の関連性を明確にし、経営環境の変化、トップマネジメントの役割と戦略、先行投資活動、広義の営業活動、攻めの財務活動などの切り口で分析する。この分析プロセスを、グループ毎に、「経営の実態把握→課題抽出→課題解決提案→自社及び自己への学び」を検討・発表・討議する。
シラバス
（授業計画）
第１回：ガイダンス・解説：講義：「動態的経営分析と知的資産」
第２回：講義：「日本の製造業のイノベーション戦略」
第３回：GW検討：外部環境変化・戦略の実態概括の把握
第４回：発表：外部環境変化・戦略の実態･課題･解決提案
第５回：GW検討：経営業績指標の先行性・遅行性・時間軸
第６回：発表：経営業績指標の先行性・遅行性・時間軸
第７回：GW検討：トップマネジメントと組織変革
第８回：発表：トップマネジメントと組織変革
第９回：GW検討：先行投資（R&D、設備投資、人事、グループ）
第10回：発表：先行投資（R&D、設備投資、人事、グループ）
第11回：GW検討：営業活動（購買から販売までのバリューチェーン）
第12回：発表：営業活動（購買から販売までのバリューチェーン）
第13回：GW検討：攻める財務活動とIR
第14回：発表：攻める財務活動とIR
第15回：総括と学力考査
教科書
「ビジネス・ゼミナール 会社の読み方」日本経済新聞社、2006年
参考文献
早稲田大学ビジネススクール編 松田 修一「日本再生 モノづくり企業のイノベーション―MOT(技術経営)時代へのシナリオ」日本社会経済生産性本部 、2003年
成績評価方法
１：GWPP・発表：テーマ設定につきグループ発表につき評価する。発表日にアウトプットを提出。
ウエイト25％
２：個人提出レポート：発表日に提出。
レポート量：表紙を除き、A4×3枚以内。最大10点で評価。
ウエイト50％
３：学力考査：学力考査は一回とする。
ウエイト25％
総合評価は、上記の累計を相対的にA+、A、B、C、Fの5段階で評価する。
講義メモ
第１回：ガイダンス・解説：講義：「動態的経営分析と知的資産」
DMAモデル
第２回：講義：「日本の製造業のイノベーション戦略」
企業一覧
- 日立
https://info.edinet-fsa.go.jp/E01EW/BLMainController.jsp?1241610277558
- 東芝
- 三菱電機
PEST
- 原子力利用の分析
米国の原子力政策について
http://www.aec.go.jp/jicst/NC/senmon/kenkyuukaihatu/siryo/kenkyuu06/siryo1-1.pdf
原子力資料情報室
http://www.cnic.jp/
原子力発電のレポート一覧
http://www.infoshop-japan.com/topics/EN07_jp.shtml
第４回：発表：外部環境変化・戦略の実態･課題･解決提案
第５回：GW検討：経営業績指標の先行性・遅行性・時間軸
第６回：発表：経営業績指標の先行性・遅行性・時間軸
第７回：GW検討：トップマネジメントと組織変革
第８回：発表：トップマネジメントと組織変革
第９回：GW検討：先行投資（R&D、設備投資、人事、グループ）
第10回：発表：先行投資（R&D、設備投資、人事、グループ）
第11回：GW検討：営業活動（購買から販売までのバリューチェーン）
第12回：発表：営業活動（購買から販売までのバリューチェーン）
第13回：GW検討：攻める財務活動とIR
第14回：発表：攻める財務活動とIR
第15回：総括と学力考査
受講感想
財務レポートは基本的に締め切りこのコンセプトで静的に企業の状態をステークホルダに報告することに対して、松田先生は動的に企業の状況を読む（ＤＭＡモデル）と提言した。
有価証券報告書を用いて、５年、１０年後の日本有力企業の状況を予測し、イノベーション提言を行う。非常に意味深いテーマである。経営をスポットではなく、企業・ステークホルダ全体で時系列につながっていることをよく理解できた。
